アメリカでの就活事情｜日本との違いや基本的な採用フローを紹介

目次

1. アメリカにおける就活の特徴
2. アメリカ就活の基本的な選考フロー
3. アメリカと日本での就活の違い
4. まとめ

• アメリカの就活では、インターンシップ経験の有無が選考に影響しやすい
• 応募から最終面接までオンラインで完結する場合が多いのもアメリカ就活の特徴
• 新卒一括採用の有無や履歴書に記載すべき項目などがアメリカと日本の就活の違い
• アメリカ就活の基本的な選考フローは、日本とそれほど大きな違いはない

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「アメリカの就活事情が分からない」とお悩みの方もいるでしょう。アメリカの就活では、実務経験や即戦力として活躍できるスキルが重視されやすいのが特徴です。

 

この記事では、アメリカの就活に関する情報を紹介します。よくある特徴やアメリカ就活の基本的な選考フローも解説。アメリカと日本での就活の違いについてもまとめているので、現地での就職を考えている方はぜひ参考にしてみてください。

アメリカにおける就活の特徴

アメリカの就活では、インターンシップ経験や大学時代の専攻・研究内容が重視されやすい傾向です。また、全ての選考フローがオンラインで完結する場合が多いのも特徴といえるでしょう。

 

ここでは、アメリカにおける就活でよくある特徴を解説します。

 

アメリカの就活では、インターンシップ経験に重きを置いている企業が多い傾向です。インターンシップは、企業の細かい部分を知れるという就活生側のメリットだけでなく、雇用を検討している企業側にとっても実務経験を積んだ人材を採用できるという利点があります。

 

所謂「社会人経験」にも含まれるため、入社後の採用コストがかかりにくいことからインターンシップ経験の有無を重視していると考えられるでしょう。

 

大学時代の専攻やどのような研究をしていたかが重視されるのも、アメリカ就活の特徴です。アメリカの大学に通う場合、学習・研究テーマがそのまま将来の仕事になる学生も少なくありません。特に、就活では専攻分野や研究内容が職種と直結しているかどうかが見られます。そのため、企業側は「学んだことから何ができるか」を重視している傾向です。

 

上記のような理由から、アメリカでは特定のポジション別の募集・採用が行われるのが一般的とされています。ポジションベースの採用のため、専門性の高い知識やスキルをアピールできれば、新卒者も職務経験がある社員と同等の給与を得られる可能性があるでしょう。

 

企業側のメリットとしては、ポジション別の採用を行うことで、応募者がもつ知識や経験、スキルにフォーカスした雇用をしやすくなる点が挙げられます。

 

日本人は少しイメージしづらいかもしれませんが、アメリカでは奨学金を獲得しているとプラスの評価につながりやすいのが特徴です。

 

アメリカへの留学を対象とした奨学金制度には多様な選択肢があります。なかでも、成績に基づいた厳しい給付条件が設けられている奨学金は返済義務が発生しないぶん、獲得が難しい仕組みです。そのため、返済義務のない奨学金を受けていた場合、選考時にも優秀な人材であると評価してもらいやすくなるでしょう。

 

アメリカの就活では、新卒者も即戦力として活躍できるスキルが求められやすいのが実情です。アメリカは実力主義の傾向が強いため、国籍や年齢問わず業務に役立つスキルや経験が重要視されます。学生の場合「卒業したばかりだから経験が浅くて当然」と考えるよりも、インターンシップなどに積極的に参加し、就職に向けた実務経験を積んでおくのがおすすめです。

 

応募から最終面接までの選考フローが全てオンラインで完結する場合が多いのも、アメリカ就活の特徴といえます。応募書類を手書きで作成し企業を訪問して面接を受けるケースがまだ多い日本に対して、アメリカではオンライン上で求人に応募し、電話やビデオ通話などのツールを利用したリモート面接が一般的です。

 

これには、アメリカの国土が広大であることが影響していると考えられます。選考のたびに移動時間と費用がかかるだけでなく、国内でも地域によっては時差があるため、企業と応募者双方の負担を考慮してオンライン採用の導入が進んでいるようです。

アメリカ就活の基本的な選考フロー

アメリカ就活の基本的な選考フローは、日本とそれほど大きな違いはありません。以下で大まかな流れを解説するので、アメリカでの就職を目指している方は参考にしてみてください。

 

就職したい企業が見つかったら、手書きではなくPCでレジュメ（履歴書）とカバーレター（送付状）を作成します。これまでの経歴に加えて、自身の強みや成果を具体的にアピールするための重要な書類です。

 

レジュメには、自身の基本情報のほかに学歴・職務経歴や3～5行程度の自己PR文を記載します。長すぎる説明は避け、数値などで簡潔に分かりやすくまとめるのがコツです。また、もっているスキル・資格や培った経験は業務に関連性の高いものからアピールしましょう。アルバイトやインターンシップ経験、ボランティア活動なども大きな強みです。

 

カバーレターには送付状としての役割と同時に、レジュメの内容を補完する目的もあります。志望動機や応募先に入社したいという熱意・意欲などを記載することで、レジュメと併せて採用担当者へより強いアピールが可能です。

 

いずれの書類も、読みやすさとフォーマルな形を意識して作成しましょう。

 

具体的な書き方については「アメリカの履歴書の項目・書き方や例文を紹介！日本との違いも解説」で紹介しています。例文も記載しているので、レジュメを作成する際の参考にしてみてください。

 

応募書類を作成したら、Webサイトやメールなど指定された方法でエントリーします。先述したように、アメリカの就活は基本的にオンライン形式です。居住地に関わらず応募しやすいため、日本に住んでいる方も比較的簡単にエントリーできるのがメリットでしょう。

 

エントリー後、書類選考を通過したら面接へ進みます。通常、アメリカ就活の面接は電話やビデオ通話で複数回行われるのが一般的です。本番前に、よくある質問に対する回答や効果的な自己PRを英語で伝える練習をするほか、オンライン面接を受ける環境も準備しておきます。

 

なお、企業によっては最終面接を対面で行うところもあるため、その際は先方の指示に従いましょう。

 

無事に書類選考・面接を通過したら、企業から内定をもらいます。その際、雇用条件も一緒に通知されるため、内容をしっかり確認したうえで承諾しましょう。給与や福利厚生、ポジションなどに納得できない場合は、正式に承諾する前に希望条件を提示して交渉することが大切です。

 

日本人にはあまり馴染みがないかもしれませんが、自身の市場価値を示す根拠や他社からのオファーなどを提示して丁寧に交渉を行うと、条件が通る可能性があります。

 

アメリカ企業へ入社するためには、現在保有しているビザの変更または新規取得の手続きが必要です。渡航目的や従事する職種によって申請すべきビザの種類が異なります。不明点や複雑な部分が多く1人での申請が不安な方は、専門家へ相談するのがおすすめです。また、現地の住居探しや生活インフラの整備に時間がかかる場合もあるため、入社が決まったら速やかに準備を進めましょう。

 

出社日時や勤務場所のほか、担当者名と緊急連絡先、持ち物などを要確認のうえ、初出勤の日は余裕をもって行動することが大切です。

アメリカと日本での就活の違い

ここでは、アメリカと日本における就活の違いについて紹介します。日本で一般的とされていることがアメリカの就活でもそうとは限らないため、異なる点を知り、現地での活動にお役立てください。

 

日本では学校を卒業するタイミングで大多数の学生が就職する「新卒一括採用」というシステムが一般的ですが、アメリカには「新卒枠」という概念は存在しません。在学中は就活をせず勉学に励み、卒業後に自分のやりたい仕事を探すという文化が根付いているためです。企業側も新卒者向けの応募は行わないなど、「新卒一括採用」の有無が日本の就活と大きく異なります。

 

前述した「新卒一括採用」の有無による影響で、アメリカと日本では「通年採用」を実施している割合も異なるのが特徴です。ある程度の時期を絞って採用活動を行う日本企業に対し、アメリカ企業の多くは1年を通して募集の機会を設ける「通年採用」を導入しています。学校卒業後に「自分のタイミングで就職したい」と考える人や転勤を考える人が応募しやすいだけでなく、企業側もいつでも優秀な人材を獲得しやすいというのがメリットです。

 

アメリカと日本の就活では、応募者の学歴・成績・実務経験がどれほど重要視されているかも違います。さまざまな人種やバックグラウンドをもつ人が暮らすアメリカでは、どのような人物も努力次第で成功を収められる実力主義の傾向が強いです。そのため、日本以上に学問や前職の成績、これまでの実務経験、もっている資格といった「応募者が得意なこと・できること」に重きを置かれます。

 

日本では、転職回数が多いと「忍耐力がなさそう」「何か問題があるのでは」などと思われ、面接官にマイナスな印象を与えがちです。しかし、アメリカでは、優秀な人材ほどより好待遇の職場や活躍できる環境を求めて転職する傾向があります。

 

現在の会社では希望のポストに空きが出そうにないため、待つよりもほかの会社でキャリアアップを目指そうと考える人も少なくありません。このような理由から、必ずしも「転職回数が多い＝ネガティブな要素」と捉えられるとは限らないようです。

 

「雇用機会均等法」に基づくアメリカの履歴書では、あらゆる差別を防止するために、求職者の能力と直接関係がないパーソナルな特徴を記載させることは禁止または避けるべきと定められています。

 

基本的な個人情報を収集する日本と異なり、アメリカ企業へ提出する履歴書に記載禁止・不要な項目は以下のとおりです。

 

• 顔写真
• 性別
• 生年月日・年齢
• 住所
• 婚姻状況
• 信仰宗教
• 国籍

 

また、決まった様式があるというよりは、A4用紙1～2枚に収まる範囲で、自分をアピールできる内容について自由かつ簡潔にまとめるのが一般的となります。応募書類はPCで作成したり、Webサイトのフォームから直接応募したりするのが主流のため、手書きは避けるのが無難です。

まとめ

アメリカの就活では、大学時代の専攻分野やインターンシップの経験、これまでの実績といった即戦力になり得る要素が重要視されます。奨学金を獲得していると評価されやすかったり、選考フローが全てオンラインで完結するケースが多かったりするのも特徴です。

 

日本とは違い通年採用を実施しているのが一般的なため、応募のチャンスも豊富で、自身の得意なことを活かした仕事への就職を目指しやすいでしょう。入社準備や履歴書の書き方など、日本で就活をする場合とは異なる手順もあるため、事前にしっかり確認しておくことが大切です。