アメリカ・海外で日本人が多い国や都市のランキング｜日系人口や歴史も解説

目次

1. アメリカに住む日本人の数
2. 【国別】海外在住の日本人の人口ランキング
3. 【アメリカ州別】在住する日本人の人口ランキング
4. アメリカにある日系企業の拠点数
5. 日系アメリカ人の歴史と概要
6. まとめ

このページのまとめ

• アメリカに住む日本人の数は2025年時点で41万6,380人にのぼり、世界で最も多い
• アメリカに居住する日本人の数は前年比＋0.7％で、依然として人気が高い国である
• アメリカで日本人が最も多く暮らしているエリアは、ロサンゼルス都市圏
• アメリカは中国に次ぐ規模の日本人ビジネス基盤があり、日系企業数は9,584拠点
• 米国で暮らしている日系アメリカ人は、2023年時点で139万人にのぼる

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「アメリカにはどれくらいの日本人が住んでいる？」と疑問をお持ちの方もいるのではないでしょうか。

アメリカには41万を超える日本人が住んでおり、世界最大の日系コミュニティが築かれています。

本記事では、海外の国々に居住する日本人数やアメリカの地域ごとの在留邦人数ランキング、および人口増減のトレンドを解説します。そのほか、日系企業の拠点数や日系アメリカ人の歴史・人口も紹介するので参考にしてください。

外務省が公表している「海外在留邦人数調査統計」の2025年のデータによると、アメリカに住む日本人の総数は41万6,380人に達しており、海外で暮らす日本人全体の約32.1％を占める世界最大の規模を誇っています。

前年比では0.7％の微増となっており、安定して居住人気を維持している状況です。

アメリカに滞在している日本人の内訳を見ると、期限を定めて現地で暮らす「長期滞在者」が18万2,905人（約43.9％）で、現地に生活基盤を据えて長く暮らす「永住者」は23万3,475人（約56.1％）でした。

この永住者比率の高さは、一時的な駐在や留学だけでなく、現地で根を下ろして本格的に生活を続ける日本人が多いことを表しています。

 

参照元：外務省-海外在留邦人数調査統計

日本人は、アメリカ以外の国にも多く暮らしています。

日本人が多く居住している国をランキング形式でご紹介します。2025年における在留邦人数が多い上位5ヶ国は以下のとおりです。

引用：外務省「海外在留邦人数調査統計 令和7年（2025年）10月1日現在」を参考にレバレジーズ作成

アメリカは、日本人が最も多く居住している海外の国です。アメリカは2位以下に大差をつけて、長年トップを守り続けています。

アメリカには世界最先端のビジネス環境や豊かな教育環境があり、多様なキャリアに挑戦できる機会が多いことが人気の理由です。

アメリカへの移住を検討している場合は、「アメリカへ移住するには？必要なビザの種類やメリット・デメリットを解説」の記事もあわせてご覧ください。

 

参照元：外務省-海外在留邦人数調査統計

外務省が公表している「海外在留邦人数調査統計」の2025年の在留邦人数統計によると、アメリカの地域別の在留邦人数ランキングの上位10都市は、下記の表のとおりです。

引用：外務省「海外在留邦人数調査統計 令和7年（2025年）10月1日現在」を参考にレバレジーズ作成

アメリカで日本人が最も多く居住しているエリアはロサンゼルス都市圏で、2025年の調査時点において6万3,972人が暮らしています。続いて、ニューヨーク都市圏・ホノルル・サンフランシスコ都市圏の在留邦人数が多くなっています。

ここからは、日本人が多く住んでいるアメリカの上位10都市について、過去5年間の人口増減トレンド（2021〜2025年）やそれぞれの地域の特徴を紹介します。

ロサンゼルス都市圏（カリフォルニア州）の人口増減トレンド

カリフォルニア州南部に位置するロサンゼルス都市圏は、世界中のあらゆる都市の中で最も多くの日本人が居住する、海外最大の日本人コミュニティです。

2025年時点のデータでは、6万3,972人（前年比0.7％増）の日本人がロサンゼルスに居住しています。

過去5年の人口推移を辿ると、2021年の6万7,107人から2022年（6万5,044人、－3.1％）、2023年（6万4,457人、－0.9％）、2024年（6万3,508人、－1.5％）へと緩やかな減少傾向が継続していました。しかし、最新の2025年統計において前年比プラスに回復し、依然として圧倒的な存在感を示しています。

ロサンゼルスには日系スーパーや飲食店、日本語対応可能な専門医療機関、日本人学校が多数揃っています。アメリカでの新生活を始めるにあたって、英語力や文化の違いに不安を抱える初心者にとっても、生活しやすい安心のエリアです。

ニューヨーク都市圏（ニューヨーク州）の人口増減トレンド

東海岸の金融・カルチャーの中心地であるニューヨーク都市圏は、アメリカ西海岸のロサンゼルスに次ぐ、全米第2位の規模の日本人コミュニティを有しています。

2025年のデータにおけるニューヨーク都市圏の在留日本人数は3万8,251人（前年比2.4％増）となっています。

ここ数年の変化を振り返ると、2021年の3万9,932人をピークに、2022年（3万8,263人、－4.2％）、2023年（3万7,414人、－2.2％）、2024年（3万7,345人、－0.2％）と微減基調を辿っていました。しかし、2025年に入ると前年比で2.4％の増加という頼もしい回復を見せています。

ニューヨークには世界レベルのキャリアアップを求めるプロフェッショナルやクリエイター、芸術関係の在住者が数多く集まっており、刺激に満ちた大都会です。かつ、ニューヨークは在住日本人のネットワークがある心強い環境です。

ホノルル（ハワイ州）の人口増減トレンド

日本人に馴染み深いハワイ州ホノルルは、日本との深い歴史的な関わりもあり、友好的で安心感に溢れたコミュニティが広がっています。

2025年の最新調査におけるホノルルの在留日本人数は2万3,254人（前年比0.2％増）を記録しました。 これまでの推移を見てみると、2021年の23,863人から、2022年（2万3,529人、－1.4％）、2023年（2万3,349人、－0.8％）、2024年（2万3,199人、－0.6％）と連続して減少していました。しかし、直近ではほぼ横ばい（＋0.2％）の安定状態で留まっており、人口減少傾向にストップがかかりつつあります。

ホノルルの日常生活には日本語が不自由なく溶け込んでおり、日本の食材や各種サービスが手に入りやすいです。海外に住みながらも「まるで日本のように暮らせる」という独自の快適性をもたらしてくれます。

サンフランシスコ都市圏（カリフォルニア州）の人口増減トレンド

カリフォルニア州北部の美しい港町であるサンフランシスコ都市圏は、リベラルで多様性あふれる気風と伝統的な日本人コミュニティが共存する魅力的なエリアです。

2025年の在留邦人数統計では、サンフランシスコ都市圏には2万0,621人（前年比1.5％増）の日本人が生活しています。 過去5年間の推移は極めて堅調で、2021年の2万0,089人、2022年の2万0,236人（＋0.7％）、2023年の2万0,401人（＋0.8％）と増加を続けていました。2024年（2万0,322人、－0.4％）にわずかな減少があったものの、2025年には再び1.5％増と増勢に立ち戻っています。

周辺には名門大学やグローバルビジネスの拠点が多く、治安が比較的良好な住宅地エリアも整備されています。サンフランシスコ都市圏は、単身の移住からご家族での長期滞在、子育て世帯まで幅広い層の日本人が安心してキャリアを築ける都市です。

サンノゼ都市圏（カリフォルニア州）の人口増減トレンド

ハイテク企業の聖地であるシリコンバレーの中心地、サンノゼ都市圏は、最先端技術に挑むエンジニアやそのご家族が熱い希望を持って移り住むエリアです。

2025年のサンノゼ都市圏の在留日本人数は1万6,781人（前年比2.1％増）を記録しています。 サンノゼ都市圏の日本人人口の特徴は、一貫した成長トレンドにあります。2021年の1万5,600人から、2022年の1万5,763人（＋1.0％）、2023年の1万6,218人（＋2.9％）、2024年の1万6,428人（＋1.3％）、そして2025年へと、毎年途切れることなく人口が増加し続けています。

サンノゼ都市圏はテック系の仕事で渡米する日本人技術者の流入に伴い、現地の補習授業校や日本人向けの習い事、託児所、食材店といったインフラも年を追うごとに洗練されています。海外でのキャリアとご家族の生活を両立させるうえでおすすめの都市です。

シアトル都市圏（ワシントン州）の人口増減トレンド

ワシントン州シアトル都市圏は、美しい緑に囲まれた自然環境と、名だたる世界的巨大企業が集約するビジネス環境が見事に融和した、評価の高い移住エリアです。

2025年の最新調査によると、シアトルの日本人コミュニティは1万3,788人（前年比3.0％増）となっています。人口は2021年の1万1,856人から2022年（1万2,580人、＋6.1％）、2023年（1万3,002人、＋3.4％）、2024年（1万3,388人、＋3.0％）、そして2025年へと、毎年3％〜6％もの高い伸び率で勢いよく成長を遂げています。

シアトル都市圏は日本へのフライト時間もアメリカ他都市より比較的短く、夏が涼しく過ごしやすい気候も大きな長所です。現地のアジア系に対するコミュニティの認知も高く、ワークライフバランスを優先したい求職者やそのご家族に移住先として選ばれています。

シカゴ都市圏（イリノイ州）の人口増減トレンド

中西部を代表する経済の中心都市、イリノイ州シカゴ都市圏は、自動車産業などの製造業や総合商社など、日本のモノづくりと物流を支えてきた老舗日系企業が集うビジネスハブです。

2025年の在留日本人数は1万1,111人（前年比6.2％減）を記録しました。 シカゴは少し懸念される動向を見せており、2021年の1万2,271人から、2022年（1万2,166人、－0.9％）、2023年（1万2,031人、－1.1％）、2024年（1万1,846人、－1.5％）、そして2025年（1万1,111人）へと連続して減少傾向にあり、特に直近では減少幅が大きく目立ち始めています。

しかしながら、長年培われてきた現地での日本人コミュニティの歴史は厚く、シカゴ都市圏は日系専門医療機関や大型日系スーパー、大規模な補習授業校などの生活サポート体制が盤石です。

サンディエゴ（カリフォルニア州）の人口増減トレンド

メキシコに隣接するカリフォルニア州最南端のサンディエゴは、一年を通じて安定した快適な天候と、治安が良く落ち着いた洗練された街並みを誇る都市です。

2025年のサンディエゴの在留日本人数は8,098人（前年比0.8％増）となっています。 過去の動きは、2021年の8,589人から、2022年（8,243人、－4.0％）、2023年（8,185人、－0.7％）、2024年（8,033人、－1.9％）と穏やかな減少傾向を辿っていました。しかし、2025年の最新データでプラスに転じて回復し、8,000人台をしっかりと維持しています。

サンディエゴは近年、バイオ・ライフサイエンスや情報通信の先端研究分野で高い成長を遂げています。単なるリゾート志向の街としてだけではなく、自身のキャリアと美しい生活の調和（QOL）を大切にしたい人にもおすすめの居住地です。

アトランタ都市圏（ジョージア州）の人口増減トレンド

ジョージア州に広がるアトランタ都市圏は、新南部の急速な経済成長のリーダー役であり、日系製造業や大手企業のアメリカ拠点進出を集めている都市です。

2025年におけるアトランタ都市圏の在留日本人数は、5,613人（前年比2.5％増）となっています。過去のトレンドを辿ると、2021年（6,741人、＋0.4％）、2022年（6,778人、＋0.5％）と安定した人口を保っていたものの、2023年に一気に18.5％減（5,527人）と深刻な落ち込みを見せました。2024年（5,476人、－0.9％）を経て、2025年にはついに前年比2.5％増と確かな回復の流れを掴んで持ち直してきています。

アトランタ都市圏は、全米の中でも不動産価格や一般的な生活コストが主要大都市に比べて安価な部類に入ります。日系企業の増加も後押しとなり、現地で新しく転職を模索する求職者の間で現実的で将来性が高い移住先として認知が高まっています。

ポートランド都市圏（中心部はオレゴン州）の人口増減トレンド

中心部がオレゴン州にあるポートランド都市圏は、豊かな森林資源や美しい山々に寄り添うライフスタイル、地元を大切にする個性的な環境配慮型コミュニティが特徴的です。

2025年のポートランド都市圏の在留日本人数は、5,232人（前年比4.2％減）を記録しました。 ここ数年の傾向は、2021年の5,701人から、2022年（5,608人、－1.6％）、2023年（5,674人、＋1.2％）と一度は微増したものの、2024年（5,462人、－3.7％）、2025年とふたたび4％前後の減少が続いており、中長期的にはやや減少傾向にあるといえます。

ポートランド都市圏の日本人コミュニティは他都市に比べて少し縮小気味にありますが、日本との緊密な経済・文化交流は今なおしっかりと守られています。その美しい都市空間や独自の人間味あるエコロジカルな暮らし方に魅了されて長く暮らす永住者も一定数存在しています。

「アメリカでの生活とは？暮らしや習慣・食文化、生計費を解説」の記事では、アメリカでの暮らしや生計費などについて解説しています。アメリカに住んでみたいと考えている場合は、あわせて参考にしてください。

 

参照元：

外務省-海外在留邦人数調査統計

外務省-海外進出日系企業拠点数調査

外務省が公表している2025年10月時点の「海外進出日系企業拠点数調査」の集計データによると、アメリカにある日系企業の拠点数は全9,584拠点です。

アメリカは、中国に次ぐ世界第2位の大規模な日系ビジネス基盤を持っています。

アメリカ国内の在外公館（大使館・総領事館等）の管轄エリア別の日系企業拠点数は、以下のとおりです。

引用：外務省「海外進出日系企業拠点数調査」を参考にレバレジーズ作成

ロサンゼルス（1,414拠点）とサンフランシスコ（1,012拠点）を合わせたカリフォルニア州内だけで、実質2,400拠点以上の日系企業が集積しています。

ここは在留邦人数が多かったエリアであり、日系企業の多さと生活のしやすさが両立しているエリアだといえます。

一方で、在留邦人数ランキングではトップ層に位置していないシカゴ（1,539拠点）やデトロイト（848拠点）、ナッシュビル（727拠点）といった中西部・南部地域が、日系企業拠点数では大きな存在感を示しています。

これは、自動車産業を中心とした日本のモノづくりの基盤や、それを支えるサプライチェーン、総合商社などの拠点が数多く集まっているためです。

アメリカで働きたいとお考えの場合は、「アメリカで働くにはどのような方法がある？就職の手順や役立つ資格を紹介」の記事も参考にしてください。

 

参照元：外務省-海外進出日系企業拠点数調査

日系アメリカ人（Japanese American）とは、アメリカ合衆国に居住し、自身または家族・祖先の起源が日本にある人々を指します。

かつて日本から海を渡った初期の移民から、アメリカで生まれ育った現代の世代にいたるまで、日系アメリカ人は独自のコミュニティとアイデンティティを築き上げてきました。

本記事では、日系アメリカ人の歴史的背景や最新の人口統計データや使用言語を分かりやすく解説します。

日系アメリカ人の歴史

日系アメリカ人の歩みは、19世紀中頃の歴史的な出来事からスタートしています。

アメリカへの最初の一歩が記された日付は、1843年5月7日とされています。この日、漂流したジョン万次郎が米国の捕鯨船に救助され、日本人として初めてアメリカ本土に上陸しました。

この歴史的な出来事は、毎年アメリカ全土で実施される記念月間の起源にもなっています。

1992年に米国議会が5月を「アジア・太平洋諸島系米国人（AAPI）の文化遺産月間」に制定しました。この月が選ばれたのは、1843年の日本人移民の初到着と、1869年の大陸横断鉄道完成への中国人労働者の貢献を称えるためです。

さらに、2021年の大統領布告により、この遺産月間には先住ハワイアンも正式に包括されるようになりました。現在は「アジア系・ハワイ先住民・太平洋諸島系米国人（AANHPI）文化遺産月間」と呼ばれるのが一般的です。

日系アメリカ人の人口・人口推移

アメリカにおける日系アメリカ人の人口規模は、近年大きな変化を見せています。

アメリカ国勢調査局やピュー・リサーチ・センターのデータによると、日本人のみをルーツに持つ層は減少傾向にある一方で、他民族や他種族との混血を含む層は急増しており、コミュニティ全体のあり方が多様化しています。

ピュー・リサーチ・センターの分析では、2023年に混血を含む全体人口は約139万人に上り、2000年の102万人から約36％増加しています。

また、2020年の国勢調査において「日本人のみ」の人口は741,544人と10年間で3.2％減少しましたが、他民族等との組み合わせを含む人口は1,586,652人と20.6％増加しました。

単一のアイデンティティに縛られない多文化な層がコミュニティの主流になりつつあります。

日系アメリカ人の移民の比率

ピュー・リサーチ・センターが公表している日系アメリカ人コミュニティの内訳を見ると、日本から渡った移民（一世など）とアメリカ国内で生まれ育った世代との間で、世代交代が着実に進んでいることが分かります。

日系人口の約76％を占める約106万人がアメリカ生まれであり、日本などからの移民は24％の約33万人に留まります。また、現在アメリカに暮らす日系移民のうち、66％が10年以上の長期滞在者であり、33％が米国市民権を取得（帰化）しています。

このデータは一時的な出稼ぎではなく、アメリカ社会に完全に根を下ろして暮らす日系人が多いことを示しています。

日系アメリカ人の分布

日系アメリカ人の多くは、特定のいくつかの州に集中して暮らしています。

ピュー・リサーチ・センターによると、日系アメリカ人が多く暮らしている州は以下のとおりです。

1. カリフォルニア州：約41万人
2. ハワイ州：約25万人
3. ワシントン州：約8万人
4. テキサス州：約6.5万人
5. ニューヨーク州：約5.5万人

日系アメリカ人が最も多く暮らしているのは、カリフォルニア州です。カリフォルニア州には、全米の日系人口（約140万人）の約29％にあたる約41万人が暮らしています。

その次に多い州は、ハワイ州です。日系アメリカ人は約25万人が住んでおり、全体の約18％を占めています。

日系アメリカ人が多く住んでいる場所には、日系企業や日本食を扱うインフラが充実しており、日本人が生活しやすい環境が整っている傾向があります。

日系アメリカ人の使用言語

日系という言葉から「日本語が通じるのでは」と思いがちですが、実際には日系アメリカ人の日常生活やビジネスにおける母語は英語が圧倒的多数を占めています。

ピュー・リサーチ・センターによると、5歳以上の日系アメリカ人の87％が流暢な英語力を有しており、そのうち70％は家庭でも英語しか話しません。

なお、日系アメリカ人の出生地によって、英語の習熟度には大きな違いが存在します。

アメリカ生まれの場合、98％が英語を流暢に話します。日系アメリカ人のコミュニティの大部分を占める若い世代やアメリカ育ちの世代にとっては、英語が事実上の第一言語となっています。

一方で、移民の場合は英語を流暢に話せる割合は53％に留まります。

また、日系アメリカ人が自宅で日常的に使用している言語の上位5つは、下記のとおりです。

1. 英語のみ：70％
2. 日本語：26％
3. スペイン語：2％
4. ポルトガル語：1％
5. フランス語：0.2％

家庭でも英語のみを使う世帯が7割と大多数ですが、多民族・多文化化を背景に、日本語以外の外国語が話されているケースもあります。

 

参照元：

アメリカ国勢調査局-Asian American and Pacific Islander Heritage Month: May 2026

アメリカ国勢調査局-Chinese, Except Taiwanese, Was The Largest Asian Alone or in Any Combination Group; Nepalese Population Grew Fastest（September 21, 2023）

参照元：

“Japanese population in the U.S., 2000-2023” Pew Research Center, Washington, D.C. (April 28, 2025) https://www.pewresearch.org/chart/japanese-population-in-the-u-s-2000-2023/

“Facts about Japanese in the U.S.” Pew Research Center, Washington, D.C. (May 1, 2025) https://www.pewresearch.org/race-and-ethnicity/fact-sheet/asian-americans-japanese-in-the-u-s/

※ピュー・リサーチ・センターは英語で元のコンテンツを公開していますが、本翻訳の確認や承認は行っていません

アメリカは世界で最も多い41万人を超える日本人が暮らし、強固な日本人コミュニティが築かれている国です。

アメリカ各地域の在留邦人の人口数は、ロサンゼルスやニューヨークのような最大手のコミュニティから、サンノゼやシアトルのように現在勢いよく拡大し続けている成長ハブまで、さまざまな特徴を持って変化しています。

アメリカでの就職・転職活動を一歩前進させるためには、各都市の人口動向や日系企業の拠点数などの情報をふまえ、キャリアの目標や生活の質（治安や物価、気候）に合わせた移住先の検討を慎重にじっくりと進めていくことが大切です。