アメリカで働くにはどのような方法がある？就職の手順や役立つ資格を紹介

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このページのまとめ

• アメリカで働くには、インターンシップへの応募や海外駐在を目指す方法がある
• 日本人がアメリカで働くには、語学力のほかに専門的なスキルや職務経験が必要な場合も
• アメリカ市場や労働環境についての情報収集を行ってから選考対策しよう
• 業務に役立つ資格・学位・免許などを取得するのもおすすめ
• アメリカで働くと、日本よりも高収入を得られたり休暇を取りやすかったりするのがメリット

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「アメリカで働くにはどうすればいい？」とお悩みの方もいるでしょう。アメリカで働くには、留学やインターンシップを経て現地で就職したり、日系企業の海外駐在を目指したりする方法があります。その際、ビザの取得と一定水準の英語力は必須です。

この記事では、アメリカで働くための方法について解説します。求められるスキルやおすすめの資格なども紹介。採用の基本的な流れを把握し、アメリカでの就職を実現してみましょう。

アメリカで働くには、留学後に現地で就職したりインターンシップに応募したりする方法が挙げられます。そのほか、日系企業の海外駐在を目指す方法や、アメリカで起業する方法もあるでしょう。

ここでは、アメリカでの就職を実現するために考えられる6つの方法について紹介します。

留学して卒業後に現地で就職する

定番なものとして挙げられるのが、アメリカの大学や大学院へ留学し、卒業後に現地で就職する方法です。この方法では、OPT（Optional Practical Training）と呼ばれる制度を利用できるメリットがあります。

OPTとは、アメリカで留学中または卒業後に、専攻分野に関連した職種で最長1年間のインターンシップを経験できる制度です。期限内であれば学生ビザのまま滞在可能なほか、インターンのキャリアを活かして就活を行えたり、インターン先にそのまま就職できたりする可能性があります。

インターンシップに応募する

インターンシップエージェントを利用して現地のインターン先を探し、キャリアを積むのも方法です。アメリカでは、インターンを経てそのまま正社員になる「採用直結型」が主流のため、現地で就職したいと考える方にとっては有効な手段といえます。

ただし、主に新卒者が対象となることや、該当ビザは更新できないため一時帰国しなければならないことなど、注意点も把握しておきましょう。

アメリカに現地法人や支社がある日系企業で海外駐在を目指す

アメリカに現地法人や支社がある日本の企業へ就職し、そのなかで海外駐在を目指す方法もあります。駐在員の場合、ビザの手続きや現地の住居手配、各種保険、航空券費用など、会社から手厚いサポートを受けられるのがメリットです。

なお、就職後すぐ海外駐在員に任命されるとは限りません。キャリアパスを確認したり会社側との認識を擦り合わせたりしたうえで、将来を見据えて検討してみてください。

現地の企業に直接応募して就職する

現地の企業に直接自分を売り込んだり、エージェントを利用して就職先を探したりする方法もあります。オンライン上で応募を受け付けている企業が多いため、レジュメを作成して提出しましょう。

ただし、アメリカで働くには、就職先の企業にスポンサーになってもらい就労ビザを取得する必要があります。複数の応募者が同等レベルの能力や技術をもっている場合、会社側はビザが不要な人材を雇いたいと考えるでしょう。採用されるためには、他者よりも専門的なスキルや知識があることをアピールするのが重要です。

アメリカで起業する

どこかの企業に属するのではなく、自分自身でアメリカ国内に会社を立ち上げる方法もあります。取得すべきビザは状況によって異なりますが、事業を始める際のステップは日本の場合とそれほど変わりません。法的な面では、州ごとに定められた法律が適用されるため、設立を検討している地域の州法を理解し従う必要があります。

グリーンカード（アメリカ永住権）を取得する

就労ビザを取得する方法以外に、アメリカの永住権である「グリーンカード」を取得するのも一つの選択肢です。グリーンカードを取得すれば、現地での仕事や学業を自由に選べるというメリットがあります。

主な取得方法は、アメリカ人と家族になることやDVプログラムと呼ばれる抽選への応募、雇用を通じた申請などです。ただし、いずれも時間が掛かったり競争率が非常に高かったりするため、頭の片隅に留めておく程度が望ましいでしょう。

アメリカで働く際、企業や業務によって求められるスキルは異なります。しかし、就労ビザの保有をはじめ、多くの会社では一定水準以上の英語力も必須の条件です。

以下で、英語力の水準やビザの種類などについて詳しく見ていきましょう。

求められる英語力の水準

アメリカのほぼ全ての職場で必要となるのが、英語力です。求められるレベルは就業先で異なりますが、スタッフや顧客と問題なくコミュニケーションを取れる水準は不可欠といえます。

たとえば、一般的にTOEICであれば860点以上、英検であれば準1級〜1級で「ノンネイティブとして十分な意思疎通ができる」という評価です。加えて、ビジネスシーンや就きたい職業で使われる専門用語も身に付けておくと、よりスムーズなやり取りにつながります。

アメリカで働くために有効なビザの種類

アメリカで働くには、英語力のほかに就労ビザも欠かせません。必要なビザは労働内容や状況などによって異なりますが、代表的なものは以下のとおりです。

なお、対象の範囲や申請条件などは変更される場合があります。最新情報をチェックし、ビザの取得にかかる要件に漏れがないようにしましょう。

専門的なスキルや職務経験が必要な場合もある

日本人がアメリカで働くには、英語力やビザのほかに専門的なスキルや職務経験が必要な場合もあります。求められる能力は業務によって異なりますが、即戦力となり得るスキルを身につけていると、貴重な人材として雇用の可能性が高まるでしょう。

アメリカと日本の一般的な選考の流れに大きな差はありません。選考に必要な情報を集め、応募書類の作成や面接対策を行います。以下で、採用までの基本的な流れについて確認してみましょう。

アメリカ市場や労働環境についての情報収集

実際に選考が始まるまでに、現地の市場や労働環境について調べておくことが重要です。

世界のあらゆる業界を牽引するアメリカでは、実力主義の傾向があります。選考の競争率も高いため、キャリアや将来について明確なビジョンをもって就活するのがポイントです。「その業界・企業でどのようなことを成し遂げたいか」「どのように貢献していくか」といった部分を明らかにし、自身の採用にはメリットがあるとアピールしましょう。

応募書類の作成・面接対策

情報収集が済んだら、応募書類の作成と面接対策を行います。履歴書は「レジュメ」、志望動機などを含む送付状は「カバーレター」と呼ばれ、記載する項目にある程度の決まりはあるものの、フォーマットの自由度が高いのが特徴です。なお、基本的に手書きは避けます。

日本の履歴書と異なる点は、書類に顔写真や年齢、性別、国籍などを記載しない点です。先入観から生じる応募者への雇用差別を防止するために、法律で禁止されています。

面接では、もっているスキルやこれまでの実績を具体的な数字を用いて売り込むことが重要です。過去の経験を洗い出し、自然な英語で論理的な受け答えができるよう練習しておきましょう。

選考

選考は、電話やオンラインで行われる一次選考を通過したら、企業を訪問して対面で行われる二次選考に進むのが一般的です。外国人の場合は全てオンライン上で完結するケースもあり、一次選考は15～30分程度、二次選考は40分～1時間以上かかることも珍しくありません。企業側に「一緒に働きたい」と思ってもらうために、日本人にありがちな謙遜はせず、自信や主体性を示しましょう。

選考が終わったら、24時間以内に採用担当者へ「サンキューレター」と呼ばれるお礼のメールを送るのがマナーです。面接を行ってくれたことへの感謝や感想、入社への意欲を簡潔に記載し、改めて熱意をアピールします。

ビザの取得と渡航準備

無事に内定を獲得したら、届いた契約内容をしっかりと確認し、ビザの取得や渡航準備を開始しましょう。基本的には雇用主の指示をもとに手続きを進めますが、複雑で難しい場合は専門家へ依頼するのも手です。

出国に向けて入社日や出社場所、持ち物などをチェックし、渡航準備を行います。生活基盤も整える必要があるため、余裕をもって出国できるよう、並行して渡航に必要な情報収集や準備を進めておくのがおすすめです。

日本人がアメリカで就職するハードルは、決して低いとはいえません。就労ビザを取得するには現地企業からの内定が必要なほか、スムーズなコミュニケーションが取れるレベルの英語力が求められます。

また、「日本人だけができる職種」というのはほとんどないため、同等の能力をもった応募者同士ではビザ取得の手間がかからない人材が選ばれる可能性も。より専門性の高い技能や特殊なスキルがなければ、内定獲得に難航する恐れがあります。

仕事だけでなく文化や生活様式、法律なども異なるため、それらを理解し順応しなければなりません。日本の常識が通用しないことも多いため、これまでの考えややり方に固執せず、柔軟に適応できる力が重要です。

アメリカで仕事を見つけるには、自分で探したり現地のエージェントを利用したりする方法のほか、現地でのネットワーク作りも役立ちます。具体的には、就活に特化したツールの活用や就職フェア、日本人コミュニティへの参加などです。

このような場では、求人や労働状況に関する最新の情報を手に入れられたり、人事担当者と知り合えたりする可能性があります。ネットワークや人脈から採用につながるケースも少なくないため、積極的に関係を構築していくのも手です。

ここでは、アメリカで働く際におすすめの資格・学位・免許を紹介します。取得すると選考時のアピール材料になるため、しっかり計画を立てて取得を検討してみてください。

MBA（経営学修士）

MBAとは「Master of Business Administration」の略で、日本語では「経営学修士」と呼ばれる大学院修士課程の学位です。経営に関する高度な知識を有していることを示せるため、アメリカで就職する際も高く評価される傾向があります。

取得には大学院に在籍し、所定の課程を修了しなければなりません。なかには社会人向けのプログラムもあるため、自身のキャリアやライフスタイルに合わせた学習も可能でしょう。

IELTS

IELTSとは、海外留学や進学、就労、移住のときなどに英語力を証明できるグローバルな英語運用能力評価試験です。世界140カ国、1万1,000以上の機関が認定しており、国際的にも信頼度が高い試験となっています。

英語圏ではTOEICよりも広く知られているため、アメリカで働きたい方はIELTSでのハイスコアを目指すのがおすすめです。

参照元：IELTS「トップページ」

米国上級秘書資格

米国上級秘書資格とは、アメリカのIAAP（International Association of Administrative Professionals）という団体が実施・認定する国際資格です。オフィス事務のプロフェッショナルとして能力を示せるほか、マネジメントや情報セキュリティ、会計など、より広範囲でハイレベルなビジネス能力を身に付けられます。日本ではあまり知られていないものの、海外企業や外資系企業では、その希少性から価値が高い資格として評価されやすい傾向です。

参照元：IAAP「CAP Certification」

米国公認会計士

米国公認会計士とは、アメリカ各州が認定する公認会計士資格のことで、グローバルビジネスの場で活躍できる高度な会計の専門家となります。会計事務所のほか、監査法人や金融業界、コンサルティングファームなど、さまざまな分野で重宝される資格です。要件を満たせば日本からも受験できるため、国内外でキャリアの幅を広げたいという方に向いています。

参照元：NASBA「トップページ」

看護師免許

アメリカの看護師は各州ごとに登録されており、自身が働きたい州で「NCLEX（米国看護師国家試験）」に合格することでライセンスが発行される仕組みです。さまざまな国籍の人が住んでいるアメリカでは、看護師は国際的な職業として需要が高い傾向があります。日本に比べて看護師と医師の立場が対等なのも、働きやすさの面で魅力といえるでしょう。

州によって受験資格や申請手続きが異なるほか、日本で看護師免許を取得しているかどうかによっても就職までのステップが変わるため、自身の状況に応じて準備する必要があります。

参照元：NCSBN「NCLEX」

歯科衛生士

アメリカ発祥の職業である歯科衛生士は、看護師同様に各州でライセンスを取得する仕組みです。日本に比べて歯科衛生士が行える治療や業務がより専門的なぶん、試験合格のハードルは高いものの、現地では高収入・高待遇を期待できます。

特にアメリカはオーラルケアに対する意識が高い傾向にあるため、歯科衛生士のニーズも十分にあるといえるでしょう。

プロフェッショナル・エンジニア

プロフェッショナル・エンジニアとは、「公共の安全・健康・福祉に奉仕する」ことを目的に、アメリカ各州が設けているエンジニアの公的資格です。エンジニアのなかでも、非常に高度な知識と技術力をもっている証明になります。工事図面や仕様書などに自身の名が記されたスタンプを押し、その設計や文書に対して最終責任を負う重要な立場です。

ただし、プロフェッショナル・エンジニアを取得するには相応の知識と語学力が求められるため、合格を目指す場合は入念な計画と準備が欠かせません。

参照元：NCEES「PE Exam」

日本人がアメリカで働くメリットには、高収入を期待できたり休暇を取得しやすかったりすることが挙げられます。以下で、日本で就職する場合とどのような違いや利点があるのかを把握し、自分が望む働き方に合うかどうかを確認してみましょう。

日本よりも高収入が期待できる

アメリカでの就職は、日本よりも高収入を期待できます。総務省統計局の2024年データによると、全産業におけるアメリカの月平均賃金は5,334米ドル、日本は2,801米ドルと約2倍の差でした。州ごとや就労先によって変動しますが、基本的な水準はアメリカのほうが高いことが分かります。

参照元：総務省統計局「世界の統計2025」

休暇を取得しやすい

アメリカでは、個人の生活を大切する文化が根付いており、会社や同僚に迷惑がかからない範囲であれば私的都合での休暇を取得しやすいのがメリットです。時期によっては1～2週間程度のまとまった休暇を取れる場合もあるため、ワークライフバランスを重視する方は働きやすさを感じるでしょう。

また、就労先によっては早めの時間から退勤できるところもあるようです。会社側が個々の業務をしっかりマネジメントすることで、最小限の労力で高いパフォーマンスを発揮できる環境を整えています。

自分の個性を活かして働ける

あらゆる国籍や背景をもつ人々が暮らしているアメリカでは、個性を活かして自分らしく働けるのも魅力です。多民族国家だからこそ多様性を受け入れる価値観が根付いており、個人の意見やアイデアを主張しやすい雰囲気があります。日本社会で見られる「空気を読む」や「遠慮や謙遜をする」といった文化もほとんどないため、周りに流されることなく自分のオリジナリティを発揮できるでしょう。

日本での転職に有利になる場合がある

アメリカでの就業経験があると、日本で転職する際に貴重なグローバル人材として評価される可能性があります。特に、外資系企業やこれから海外市場へ進出しようとしている企業では、現地で培った経験を活かして即戦力として活躍できるでしょう。

日本人がアメリカで働く際におすすめの職種・業界には、以下のようなものがあります。

ITエンジニア

世界でもトップレベルのIT企業が集まるアメリカでは、IT系の職種の需要が高い傾向です。なかでも、ITエンジニアに求められる知識や技術の基礎は世界共通のため、日本で培った経験を活かして働くこともできます。世界有数のIT企業集積地であるシリコンバレーで就職すると、最先端の技術に触れながら高収入も目指せるでしょう。

医療系の職種

専門性の高い知識や技術、語学力を求められますが、医療系職種もおすすめのうちの一つです。アメリカの医師や看護師といった医療従事者は、日本に比べて年収が高いといわれています。また、先述したように看護師と医師の立場が対等であることが一般的なため、医療技術を磨きながら主体性ややりがいをもって働けるでしょう。

サービス業

飲食店や宿泊施設、販売員などのサービス業は人材の需要が高く、求人を見つけやすい傾向があります。日本人向けの接客を主としている仕事や、多言語に対応できるスタッフを募集していることもあるため、比較的挑戦しやすいといえるでしょう。

アメリカで働くには、一定レベル以上の英語力と就労ビザが欠かせません。就職活動をスムーズに進めたい場合は、専門的なスキルや業務に役立つ資格・免許を取得するのがおすすめです。これまでの実績や自身のもつ技能をしっかりアピールし、即戦力として貢献できることを示して選考通過を目指しましょう。