アメリカでは転職回数が多いのは当たり前？平均値や日本との違いを解説

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このページのまとめ

• アメリカ人の生涯平均転職回数は日本人の約3.3倍
• アメリカ人はキャリアやスキルへの意欲の高さから転職回数が多いといわれている
• アメリカは実力主義の傾向があるため、転職回数を気に留められにくい
• アメリカと日本では、転職回数が多い求職者への抵抗感やコストへの懸念などに違いがある
• アメリカで就職活動する際は、転職回数を気にせず即戦力となるスキルをアピールする

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「アメリカ人の転職回数はどれくらい？」と気になる方もいるでしょう。アメリカは日本と比べて生涯の平均転職回数が多い傾向です。その背景には、企業が転職者に求めることの違いやキャリアアップへの高い意欲などが挙げられます。

この記事では、アメリカ人の平均転職回数を紹介。転職が多いといわれる理由やそれらが気に留められにくい背景も解説します。日本との捉え方の違いを知り、現地で就活する際の参考にしてみてください。

アメリカ人の平均転職回数は、世界的に見ても多い傾向があります。独立行政法人 労働政策研究・研修機構の「データブック国際労働比較2025」によると、2023年のアメリカと日本の平均勤続年数は以下のとおりでした。

参照元：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「データブック国際労働比較2025 第3-13-2表 性別・年齢階級別勤続年数」

 

20～60歳まで40年間働くと仮定したとき、上記の平均勤続年数を40で割るとアメリカの生涯転職回数は約10回、日本は約3回と計算できます。もちろん人それぞれ異なることは大前提ですが、日本に比べて1つの企業に継続して所属している年数が少ないというデータは事実です。

 

参照元：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「データブック国際労働比較2025」

「アメリカ人は転職回数が多い」といわれる理由には、キャリアやスキルに対する向上心のほか、自身の知識や技能を活かせる環境が整っていることなどが挙げられます。

以下で詳しく見ていきましょう。

キャリアアップ・スキルアップへの意欲が高い

アメリカ人はキャリアアップ・スキルアップへの意欲が高い傾向があるため、昇進やより専門的な能力を得ることを目的として転職することがあります。複数の企業で経験を積むことは、将来的な昇進や目標の達成につながりやすいでしょう。

自分の市場価値に合った転職を実現しやすい

アメリカでは、1年を通して採用の門戸が開かれている「通年採用」が一般的です。そのため、自身の実績や経験がほかの企業でどのような評価を受けられるのか比較しやすく、市場価値を把握したうえでの転職を目指せます。

また、アメリカの多くの州では前職の給与に関する質問が禁止です。これまでの実績やもっているスキルのみで給与や福利厚生などに関する交渉ができるため、転職後の年収アップも狙いやすいでしょう。

アメリカの平均年収については「アメリカの平均年収の推移や中央値を紹介！日本との差や支出事情も解説」の記事を参考にしてみてください。

専門性の高い知識や技能を活かせる環境が整っている

培ったスキルを転職後に即戦力として活かしやすい文化が根付いているのも、アメリカ人は転職回数が多いといわれる理由の一つです。

「自身がもっているスキルをより活用できる職場に移りたい」「専門的な知識を存分に発揮できる環境で活躍したい」といった転職者側の考えと、専門性に対する企業側の評価が合致していることが要因でしょう。

アメリカで転職回数が気に留められにくい背景には、日本とは異なる「ジョブ型雇用」や実力主義の傾向などがあります。

ここでは、「なぜアメリカの就活では転職回数が気に留められにくいのか」について深掘りしていきましょう。

ポジション別に採用する「ジョブ型雇用」が主流なため

「ジョブ型雇用」とは、その職務で行う仕事内容や業務に必要なスキル・経験を明確にし、ポジション別に採用を行う雇用方法のことです。「仕事に人を割り当てる」という考え方のため、職務に応じて雇用が流動的なのが特徴です。契約内容によっては、携わっている職務やプロジェクトが終了したらそのまま退職となる場合もあるため、必然的に転職が不可欠となります。

年功序列ではなく実力主義の傾向があるため

年功序列の文化が根強い日本に比べて、アメリカは実力主義の傾向です。定年まで一つの会社で働き続けることや企業への帰属意識よりも、個人としてどのような責任を担い、成果や実績を残したかが評価されます。

そのため、企業側は転職者の能力に応じた報酬ややりがいのある仕事を提供することで、実力がある優秀な人材の転職を歓迎しているといえるでしょう。

「レイオフ」や「ポジションクローズ」を避けられないため

日本では馴染みが薄い「レイオフ」や「ポジションクローズ」は、アメリカでは避けられない施策の一つです。レイオフとは、企業の業績不振や事業戦略の見直しに伴う「一時的解雇」のことを指します。基本的に再雇用を前提としていますが、近年は永久的解雇として捉えられるケースも珍しくありません。

ポジションクローズとは、組織の再編成や部門の廃止などによって現在のポジションがなくなり、企業から退職勧奨が行われることです。退職に応じない旨を伝えたり他部署への異動を願い出たりもできますが、職務ごとのジョブ型雇用が一般的なアメリカでは現実的ではありません。

これらはアメリカで働く以上避けられないリスクです。どの企業でも起こり得るだけでなく、本人の能力とは無関係の解雇のため、結果として転職回数が多くなっても問題視されにくくなります。

アメリカと日本では、転職回数が多い求職者への抵抗感やかかるコストへの懸念などに対する捉え方に違いがあるのが特徴です。以下で、詳しくチェックしてみましょう。

転職回数が多い求職者への抵抗感

日本にも、自身のキャリアプランやライフスタイルに合わせた転職活動が浸透してきました。しかし、いまだに長期雇用・年功序列が前提の「メンバーシップ型雇用」や「新卒一括採用」が主流です。「同じ会社に長く勤めてこそ」という考え方が根付いており、頻繁な転職はネガティブな印象を与えてしまいます。

一方で、アメリカでは転職はポジティブな活動として捉えられやすい傾向です。先述したように、個人としてこれまで培ったスキルや知識、経験がより高く評価される職場に転職できるほか、企業側にとっても向上心がある優秀な人材を確保できるという、両者にとってプラスの側面があります。

転職後のキャリアの見通し

「転職しても会社の方針と合わず、その後うまくいかなかったらどうしよう」という不安から慎重になりがちなのも、日本人の転職に対する考え方の特徴です。

アメリカは自身の能力を活かせる「ジョブ型雇用」が主流のため、転職後は決められたポジションでのキャリアステップが明確化しています。この記事の「アメリカ人の平均転職回数」で紹介したように、3～4年に1度の頻度で職場を変えることでキャリア形成を図っていると考えられるでしょう。

教育・研修にかかるコストへの懸念

日本で一般的な「新卒一括採用」や「ポテンシャル採用」では、イチから人材を育成するため、採用活動をはじめ入社後の教育・研修にも高いコストが必要です。

一方、アメリカではそもそも「職務に適したスペシャリスト」「一定水準の能力・知識を擁する専門的な人材」を即戦力として迎え入れます。入社後の教育・研修コストが日本に比べて少なく済むため、転職で発生する各種コストへの懸念が薄いといえるでしょう。

ここでは、アメリカで就職活動をする際のコツについて紹介します。これまで述べたようなアメリカと日本の転職回数への評価の違いを踏まえたうえで、成功を目指すための方法をチェックしてみましょう。

転職回数の少なさよりも即戦力になるスキルが大切

アメリカの選考では、結果までのプロセスや勤続年数よりも、即戦力となるスキルのアピールが大切です。たとえば、日本語・英語以外の語学力や専門的なITスキル、国際ビジネスの場で役立つ希少価値が高い資格などが挙げられます。「どのような企業に所属していたか」ではなく「何をしてきたか」を軸に、職務や業務内容のニーズに合ったものを積極的に活かしていきましょう。

自信をもって自己アピールする

もしこれまでに転職した回数が多かったとしても、あまり気にし過ぎず自信をもって自己アピールすることが重要です。自己分析を通して経験や実績の棚卸しを行い、具体的な数字を用いて自身の価値を示しましょう。採用担当者に対し「自分を雇用するメリット」をプレゼンする気持ちで臨んでみてください。

希望するキャリアのためにその後の転職も視野に入れる

比較的転職に寛容なアメリカといえど、可能であれば転職は少ないほうが望ましいでしょう。しかし、希望するキャリアを実現するために欠かせないのであれば、その後の転職も視野に入れておくのがおすすめです。

「この会社では△△のスキルを極めて、それを武器に△年後には転職しよう」というようなロードマップを作成すれば、常に目標へ向かって物事に取り組むことができます。

アメリカの就職活動についてより詳しく知りたい方は「アメリカでの就活事情｜日本との違いや基本的な採用フローを紹介」の記事もご覧ください。

アメリカ人が生涯で転職する回数は約10回で、日本人の約3.3倍です。転職回数が多い理由には、自身のスキル向上や希望するキャリア形成のための意欲が高く、それらを実現できる環境が整っていることが挙げられます。企業側も「ジョブ型雇用」が主流であったり、個人の成果を重視する実力主義の傾向があったりするなど、優秀な人材確保のために転職回数を気に留めにくい文化があるようです。

「転職」にネガティブな印象を抱きやすい日本とは捉え方に違いがあるため、アメリカで就職活動をする際は「転職回数の少なさよりも即戦力になるスキルを大切にする」「自信をもって自己アピールする」などを心がけてみてください。