アメリカ人の休日の過ごし方を紹介！祝日の種類や有給休暇の取得率も解説

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このページのまとめ

• アメリカ人の休日の過ごし方の一つは、大切な人たちと一緒に過ごすこと
• アメリカ人は休日をスポーツ観戦や旅行などをして活動的に過ごすことが多い
• アメリカでは12種類の連邦祝日や州および地区で定められた祝祭日がある
• アメリカには有休に関する国の定めはないが、会社の規則に沿って付与される
• アメリカには年間休日数の最低ラインはないため、契約内容をよく確認しよう

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「アメリカ人の休日の過ごし方は？」と気になっている人もいるのではないでしょうか。

アメリカ人は家族や友人と過ごす時間を大切にしたり、アクティブな活動を行ったりして休日を楽しんでいます。

本記事では、アメリカ人の代表的な休日の過ごし方を紹介します。

また、アメリカの祝日の数・種類や年間休日数の目安も紹介。そのほか、有給休暇の取得率や平均取得日数、長期休暇の取りやすさについても解説します。

アメリカ人は、休日を家族や恋人・友人と過ごしたりアクティブな活動に費やしたりしています。

ここでは、アメリカに住む人の代表的な休日の過ごし方を4つ紹介します。

家族や恋人・友人と過ごす

アメリカに住んでいる人の休日の過ごし方の一つは、家族や恋人・友人と過ごすことです。

アメリカ人は、休日に家族と過ごす時間を大切にしています。家事や育児をしたり、家族とのリラックスタイムを楽しんだりしています。また、恋人や友人と一緒に過ごすことも多いです。

特に元日やサンクスギビング・デー（感謝祭）、クリスマスなどの祝日を家族や恋人・友人と楽しむことが多いでしょう。

スポーツ観戦をする

アメリカ人の休日の過ごし方の一つは、スポーツ観戦をすることです。

アメリカではスポーツが盛んで、多くの人が休日にスタジアムに足を運んで観戦を楽しんでいます。また、テレビや配信でスポーツ観戦を楽しむアメリカ人も多いでしょう。

特にアメリカの4大スポーツといわれる「アメリカンフットボール（NFL）」「バスケットボール（NBA）」「野球（MLB）」「アイスホッケー（NHL）」は高い人気を誇っています。

サンクスギビング・デーにはアメリカンフットボールの試合を開催することが伝統になっており、この日は多くのアメリカ人がアメリカンフットボールの試合を観戦しています。

ボランティア活動に参加する

アメリカ人の休日の過ごし方の一つに、ボランティア活動へ参加することが挙げられます。

アメリカではボランティア活動が普及しており、休日にボランティア活動に参加する人もいます。社会貢献につながるボランティア活動に参加することで、充実した休日を過ごせるでしょう。

会社によってはボランティアのための休暇を設けていることがあります。

旅行に出かける

アメリカ人の代表的な休日の過ごし方の一つは、旅行に行くことです。

アメリカ人の旅行先での過ごし方はさまざまです。観光・ショッピングを楽しむほか、大自然の中でスポーツやアクティビティを楽しんだり、ステイケーションをしてのんびりと過ごしたりします。

旅行に出かける場合は、家族・恋人・友人などと予定を合わせて連休を取るケースが多いです。

アメリカ人の休日の種類には、連邦政府が定めている祝日や文化的な祝日などがあります。

連邦政府が定めた祝日

アメリカの休日の一つは、「連邦祝日（Federal Holidays）」です。アメリカの連邦祝日で定められた日には、多くの政府機関や一部の民間企業が休業になります。

2025年9月18日時点におけるアメリカの連邦祝日は、下記の12種類です。

連邦祝日が土日に重なる場合は、振替休日が設けられます。連邦祝日が土曜日に重なるケースでは前日の金曜日が、日曜日に重なるケースでは翌日の月曜日が振替休日となります。

州や地区で定められた祝祭日

アメリカでは、州や地区ごとに祝日を定めていることがあります。

たとえば、アメリカのカリフォルニア州では3月31日を「セサール・チャベスの日」と定めています。

州や地区の独自の祝日は、歴史や文化に基づいて制定されています。

一般的な祝祭日

アメリカでは連邦祝日以外に、特定の団体や行事を記念とする祝日もあります。

たとえば、6月14日の「フラッグ・デー（星条旗制定記念日）」や10月31日の「ハロウィーン」などが挙げられます。

これらの記念日は基本的には休日にはなりませんが、式典を実施したりパーティーを開催したりするなどしてお祝いをすることが多いです。

民族・宗教ごとの祝祭日

アメリカは多民族・多宗教社会であるため、それぞれの民族・教徒にとって記念となる祝祭日が存在します。

たとえば、キリスト教徒にとっては「イースター」、ユダヤ教徒にとっては「ロシュ・ハシャナ」や「ヨム・キプール」が大切な祝祭日です。

民族・宗教ごとの祝祭日は連邦祝日ではないので公休にはなりませんが、地域や会社によっては休みにしているケースがあります。

参照元：アメリカ一般調達庁-American holidays

アメリカでは、有給休暇の付与に関して国の法律による定めがありませんが、州法や会社と労働者間の契約によって取り決められています。そのため、有給休暇がないわけではなく、アメリカでも有休を取得している人はいます。

ここでは、2024年3月時点のアメリカ労働統計局の資料をもとに、アメリカ人の有給休暇の取得率について有給休暇（Paid vacation）と有給病気休暇（Paid sick leave）に分けて解説します。

アメリカ人の有給休暇の取得率

アメリカにおける「有給休暇（Paid vacation）」とは、レジャーやステイケーションを楽しんだりリフレッシュをしたりすることを目的とした有給の休日のことです。

アメリカ労働統計局が公表している「Who receives paid vacations?」では、民間企業に勤める労働者の有給休暇の取得日数と取得率が示されています。

以下は、勤続年数ごとの有給休暇の取得日数の取得率です。

勤続年数が1年のアメリカ労働者は5～9日間の有給休暇を取った人が最も多く、勤続年数が5年・10年のアメリカ労働者においては15～19日間を取得した人の割合が最も多いです。

勤続年数が20年のアメリカ労働者は最も多い有給休暇数を取得しており、取得日数24日間以上の割合が32％となっています。

参照元：アメリカ労働統計局-Who receives paid vacations?

アメリカ人の有給病気休暇の取得率

アメリカにおける「有給病気休暇（Paid sick leave）」とは、労働者自身の病気やケガ、および家族の看護のために取る有給の休日のことです。

アメリカ労働統計局の「Paid sick leave: What is available to workers?」では、有給病気休暇の取得率の推移データが掲載されています。

以下は、2014年から2024年までの期間における、アメリカの民間労働者と州政府・地方自治体の職員が有給病気休暇を取得した割合です。

アメリカの民間労働者で有給病気休暇を取った人の割合は、2024年で81％です。2014年の67％から14％増加しており、民間労働者の有給病気休暇の取得率は改善しているといえます。

アメリカで働く州政府・地方自治体の職員の有給病気休暇の取得率は、2024年で92％を記録しています。また、州政府・地方自治体の職員で有給病気休暇を取得した人の割合は、2014年時点ですでに89％です。公務員は依然として有給病気休暇を安定して取得できています。

参照元：アメリカ労働統計局-Paid sick leave: What is available to workers?

アメリカ労働統計局が公表している「Paid leave benefits: Average number of sick and vacation days by length of service requirement」では、2025年3月時点においてアメリカ人が取得した有給休暇（Vacation）の平均日数と有給病気休暇（Sick leave）の平均日数のデータを示しています。

ここでは、同資料をもとにアメリカの民間労働者と公務員が取得した有給・病気休暇の平均日数を紹介します。

アメリカ民間労働者の有給・病気休暇の平均日数

以下の表は、アメリカで働く民間労働者が取得した有給休暇の平均日数と有給病気休暇の平均日数とその合計日数です。

勤続年数が1年のアメリカ人の民間労働者は、有給休暇を平均的に11日間取得しています。有給休暇の平均日数は、勤続年数が増えるにつれて増えていきます。

アメリカ人の民間労働者の病気休暇の平均日数は、7日間で変動がありません。

アメリカ公務員の有給・病気休暇の平均日数

以下の表は、アメリカで働く州政府・地方自治体の職員が取得した有給休暇の平均日数と有給病気休暇の平均日数とその合計日数です。

勤続年数が1年のアメリカ人公務員の有給休暇の平均取得日数は13日間、病気休暇の平均取得日数は11日間で、その後も増加しています。

アメリカ人の公務員は、民間労働者と比べてより多くの有給・病気休暇を取得しています。

参照元：アメリカ労働統計局-Paid leave benefits: Average number of sick and vacation days by length of service requirement

ここでは、民間労働者と公務員に分けて、アメリカ人の年間休日数の目安を紹介します。

アメリカ民間労働者の年間休日数の目安

アメリカの連邦祝日は公務員や銀行員は休みになりますが、民間企業が休日にしなければならない決まりはありません。また、有給休暇の付与に関しても法的義務を有しません（州法で定められているケースはあります）。

そのため国が定める年間休日数の最低ラインはなく、年間休日数は雇用主と従業員の間での契約によって決定されます。

2025年のカレンダーにおいて、勤続年数が1年の人だと仮定した場合、アメリカ民間労働者のケース別の年間休日数は下記のとおりです。

土日が休日あるいは週2日休みのケースにおいて有給・病気休暇を18日間取得した場合、アメリカ民間労働者の年間休日数の目安は122日間です。

土日と連邦祝日が休日の場合は、有給・病気休暇を合わせると年間134日間の休日が取れます。

アメリカ公務員の年間休日数の目安

アメリカで働く公務員の人は、基本的に土日祝日が休日です。

2025年のカレンダーで計算すると、連邦祝日が12日・土日が104日で、年間休日数は116日間になります。

また、勤続年数が1年だと仮定した場合、アメリカ人公務員の有給・病気休暇の平均取得日数は合計24日間です。有給・病気休暇を考慮すると、アメリカの公務員の人は年間で140日間の休日を取得できることになります。

アメリカは日本と比べて祝日の数が少ないうえ、ゴールデンウイークやお盆休みなどの慣習的な連休がありません。しかし、長期休暇は比較的取りやすい風潮があるといえます。

個人差はありますが、アメリカ人には自由と自己責任を重んじる精神が根付いており、仕事だけでなく休日も自分の責任で決定する傾向があります。そのため、自分が担っている仕事をしっかり進めてさえいれば、スケジュールを調整して長期の休日を確保することも可能です。

ただし、仕事の性質や会社の規模によっては長期休暇を取ることが難しいケースがあります。アメリカで働きながら長期休暇を取りたいと考えている場合は、あらかじめ休日に関する就業規則や社員の休暇の取得状況を確認しましょう。

アメリカに住む人の主な休日の過ごし方は、大切な人たちと過ごすこと、スポーツ観戦をすること、ボランティア活動への参加、旅行などです。しっかり休み、しっかり楽しむことで、メリハリをつけて生活を営んでいます。

アメリカの祝日は日本と比べて少なく、祝日が必ずしも休みだとは限りません。しかし、自分でスケジュール調整をしたり有給休暇を活用したりすることで、充実した休日を過ごすことが可能です。

アメリカで働くときは高い自主性を発揮し、仕事とプライベートを両立させましょう。